自動車船
自動車専用船のパイオニアとして高品質なサービスを提供。乗用車やバス、巨大な建設機械、設備機械などを、日本から世界各地に届けるのはもちろん、日本を経由しない海外から海外への輸送も多く扱っています。
海運業を主軸とする
物流企業グループ川崎汽船(“K”LINE)
世界の経済活動を支える
物流インフラの基盤である海運業において、
お客さまに安全・安心な海上輸送および
物流サービスをご提供しています。
ここでは、そんな私たちの活躍の舞台である
海運業界と“K”LINEの魅力と特徴について、
動画とデータ等でお伝えいたします。
01
Movie
Introduction Movie
02
Company
社名
川崎汽船株式会社
設立
1919年(大正8年)4月5日
社員数
単体:898名
※陸員680名、海員218名
(連結:5,629名)
拠点数
世界22各国
(グループ会社を含めると100拠点以上)
Philosophy
企業理念
〜 グローバルに信頼される 〜
海運業を主軸とする物流企業として、
人々の豊かな暮らしに貢献します。
Vision
ビジョン
全てのステークホルダーから
信頼されるパートナーとして、
グローバル社会のインフラを支えることで
持続的成長と企業価値向上を目指します。
Data
データ
売上高(連結)
0 億円
拠点数
0 社
(国内27社、海外255社)
運航隻数
0 隻
事業ポートフォリオ
(売上高)
ドライバルク: 0 億円
エネルギー資源: 0 億円
製品物流: 0 億円
その他: 0 億円
(2023年度時点)
03
“K”LINE SPIRIT
「“K”LINEスピリット」 とは、社員一人ひとりが大きな責任と裁量を持って、過去や慣習に捉われることなく斬新なアイディアを価値へと変えていく、まさに“K”LINEの歴史・社風を体現する精神であり、脈々と波をうって今に継承されている指針である。世界経済と共に歩み成長する海運業界にあって、この“K”LINEスピリットこそが今も昔も、そしてこれからも一歩先を切り拓く原動力となり、成長の礎となる。
自主独立
浮き沈みの激しい海運業界において、幾多の困難を乗り越えてきた。世界的な巨大な企業と伍して並ぶことができるのは、誰かに言われてするのではなく、社員一人ひとりに「自分がなんとかする」という気概があるから。裁量の大きな仕事に、責任感と使命感を持って挑む姿勢を大切にする。
自由闊達
過去のやり方に固執せず、新たな方法に挑戦することで歴史を作ってきた。顧客のために最善を尽くすという大命題のもと、年次や経験にかかわらず、若手から役員まで意見を発信することが歓迎される。社員一人ひとりの個性を尊重し任せる文化があり、ボトムアップでビジネスを展開することも少なくない。
進取の気性
顧客の声に耳を傾け、社会の情勢に目を向け、常に最善のソリューションを提供すべく、他社に先駆けて、現在の「当たり前」を作ってきた。自由な発想で、一人ひとりが責任を持ってやり抜くことが新しいサービスを生み出す。顧客の課題にいち早くたどり着き、素早い意思決定で新たな挑戦ができる。
04
Business
自動車専用船のパイオニアとして高品質なサービスを提供。乗用車やバス、巨大な建設機械、設備機械などを、日本から世界各地に届けるのはもちろん、日本を経由しない海外から海外への輸送も多く扱っています。
“K”LINEは世界最大級のドライバルク船運航会社。鉄鉱石・石炭・穀物(小麦・大豆・トウモロコシ他)などの様々な原材料輸送を通じて、鉄鋼、電力、食品など、国内外のあらゆる産業を支えています。
クリーンエネルギーとして注目されている、液化天然ガス(LNG)。気体であるガスを超低温(-162℃)で液体化させて輸送します。LNGは、発電燃料や都市ガスとして今や生活に欠かせない存在となっています。
油槽船【タンカー】は原油、石油製品(ナフサ・軽油等)、液化石油ガス(LNG)などを、中東などの生産地域から日本などの精製・製造・貯蔵地域へ輸送。輸送を通じて世界経済を支えています。
エネルギー資源のバリューチェーン(開発・生産・輸送・供給/販売の流れ)において、従来の輸送に加えて、上流の開発や下流の供給/販売といった分野にビジネスの幅を広げています。
確実に、より効率的に貨物が顧客へ届くように、海上輸送に加えて、あらゆる手段を駆使してサービスを提供し、船による海上輸送に留まらず、航空輸送・陸上輸送・倉庫業など幅広く顧客ニーズに応えています。
ONEは、川崎汽船、商船三井、日本郵船の3社が、世界を舞台にしたコンテナ船事業の大競走時代を勝ち抜くために、それぞれのコンテナ船事業部門を切り出し、世界90か国をつなぐネットワークを事業統合することで誕生しました。3社の効率性・サービス力・品質、規模の拡大を掛け合わせることでシナジー効果を発揮し、コンテナ船事業のさらなる成長・拡大につなげています。